住みたいところに住める俺

NZの会社に勤めだして数ヶ月経ったときに大規模なリストラがあった。特にシニアアーキテクトなどの上級ポジションの人が半数以上クビになった。私を技術面接したアーキテクトも含まれていた。

このNZの会社ではリストラでクビになっても即刻辞職というわけではなく、人によって1週間から1ヶ月ほどの引継ぎ期間を設けていた。クビになった人にはなんとも切ない期間である。
しかし案外みんな冷静に引継ぎをこなしているのが印象的であった。

これで私としては、アメリカ、カナダ、NZの会社での大規模リストラを経験したことになる。

さて、日本ではリストラなどの失職などによる自殺が増加しているといわれて久しい。

ひとつの理由として組織からの脱落感を指摘しているブログもある。

これら自殺の共通点は「組織や社会からの脱落感」ではないか。そして彼らは組織や社会や学校という狭い世界が自分の存在意義のすべてだと勘違いしている。彼らは「組織」という機械から外れ落ちた「１本のネジ」と同じだ。

この点は自分でも驚いたことに、自分がカナダのベンチャー企業に転職したときに強く感じたことでもある。
カナダの会社は自分の存在意義を求めるような拠り所ではなく、誰もそんなことを期待していないことに戸惑いを感じたのだ。自分から日本の会社を辞めておきながら、なんともいえない寂しさを覚えたのだ。
だから組織からクビになった場合、自分の存在を見失ってしまって自殺する、という流れは日本社会にどっぷり漬かっていれば想像に難くない。

私が経験した各国のリストラでも、泣いている人や、怒っている人もいたが、大抵すぐに別の会社が決まるので、その後また顔を出しに来たり、営業しにくる人もいて、自殺するメンタリティとは程遠い。
総じて見ていると、日本人の私が経験したことのある精神的ストレスレベルとして近いものは、年に一度の学校のクラス替えの感覚だ。

仲のいい仲間と一緒にいたいと思っていても、そうはいかない少しどきどきする行事である。一方で新しい出会いが新しい発見をもたらすこともある。
エンジニアは同じような業界で働くので、小さな街では前の会社で一緒だった人とまた働くなんてこともしょっちゅうである。仲のよかった、あるいは悪かった友達とまた同じクラスになるような。
学校生活も何年もやっていると気の合うクラス、なじめないクラス、色々あるものである。会社のメンバーのそれも似ている。

ある日本のお偉いさんと呑んでいるときに、こんな話をしたところ、

「そんなんだと会社のために一生懸命働くという感覚がなくなってしまうのではないか。」

と聞かれたのだが、これはむしろ逆だと思う。

クラスは毎年変わるが、だからといって体育祭や文化祭、修学旅行などクラス行事を一生懸命やらない理由にはならない。やらない人もいてもいいと思うが、クラス替えがあるからやらない、という人は少ないだろう。
むしろ限られた期間だと分かっているから、この1年で精一杯やって結果を出そうと思うことが普通なのではないだろうか。

一方で当然ながら、毎年変わるクラスに自分の存在意義を求めたり、しがみ付く人はいない。

そんな感覚で会社が回っているのである。

今となっては、こちらのほうが健全に思えてならない。
クラス替えの後に次のクラスが普通に待っているような社会が。

変わったランキングが出ていたので見てみた。

各国で移住を完全に自由にした場合、人口がどう変動するかというランキングだ。

これに反応する朝鮮日報の記事が興味深い。

韓国は人口が8％減ると予想され、調査対象国中の50位だった。この順位は、中国・インド・ロシアのほか、ザンビア・ナミビア・南アフリカ共和国などのアフリカ諸国、トルクメニスタン・タジキスタン・ウズベキスタンなどの旧ソ連諸国よりも低い。韓国の経済規模が昨年、世界15位だったことを考えると少々意外だ。

韓国的には非常に残念がっているようだが、人口の比率としてどれだけ増減するか、なので人口が少ない国が上位に来るのが当然だと思うのだがどうなんだろうか。

移住したい国ランキングとしてみたいなら、それぞれの人口をかけて、どれくらい人口の絶対数が増減するか見ないと意味がない気がする。
NZ思ったより人気ある！と盛り上がっている移住ブロガーも散見されるが、増減数でみる人気ランキングだとこうなるはず。

やはりアメリカが一番。これなら納得できる。
いずれにせよ、日本は移民受け入れを緩和しても人口の増減ではあまり変わらないであろうという結果なのである。
有能な移民を受け入れたいなら、このランキングがもう少し上位にこないとなんともならないということだけは分かる。そして前回の調査が+5%だったことを見ると移住先として魅力が無くなっていっているようである。

娘たちの現地校での学習を見ていると、何を学ぶかということも然ることながら、どう学ぶかということも考えさせられる。

小学校3年の娘が最近学んでいるテーマは、南極についてである。カナダでは北極について授業でかなり時間を割いていたのだが、NZでは南極が重要なのである。
1901年にスコットが南極へ向かうディスカバリー号でクライストチャーチ郊外のリトルトン港に着岸した経緯があり、現在も南極探検の基地となっている。

ある期間、授業は南極についてばかりやっている。地理、気候、ペンギンなどの生物学、探検の歴史などを科目を超えて取り組む。
探検家がどうやって南極に向かったか。どういう生き物がいて、そこから何をとって食べていたかなどだ。図工ではペットボトルを使ってペンギンを作成する。

そして宿題にはこんなものが出た。



1914年に出たロンドンの新聞の求人広告である。南極大陸の端から端の探検を目指すエンデュランス号の乗組員の募集である。
5000人もの応募があったなか、27人が選ばれたという。

Who were these men?
What qualities and skills did they have?
Why were they chosen?

どういう人物が選ばれたのか、どういうスキルがあったのかということを調査し、レポートを作成し、他の生徒にプレゼンテーションしろという。
生徒ごとに違うクルーが指定してある。

その際にクルーの家庭環境はどういうものだったのか、どこで生まれて、なぜ探検に応募したのか、どういうスキルで彼らは選ばれたのかを簡潔にまとめること。写真なども用意すること。レポートはA5サイズにまとめること。各種情報はインターネットで、となっている。

それぞれのクルーの情報量もばらばらだし、これという正解は見出しにくいのだが、それをレポートとプレゼンという形でまとめさせる。

非常に多面的に一つのテーマについて扱うということが興味深いし、娘も毎日南極について学んだことを一生懸命教えてくれる。
考えてみれば世の中、科目のような切り口だけで独立した事象を扱うことよりも、ある問題を多面的に捉える必要性のほうが高いのだから、こういうアプローチでものを学び、考える習慣は意義があるのではないだろうか。


新 13歳のハローワーク
村上龍 はまのゆか

NZは今年10/1から消費税が12.5%から15%に引き上げられる。他方で、所得税を減税するという。
またタバコ税の10%増税が4/28に行われたが、2011年、2012年の1/1にそれぞれ10%上げることが決まっているという。

こういう話を聞くと、小さい国は動きが速いなあという印象である。NZは日本で言えば静岡県ぐらいの人口規模だ。県議会レベルだ。

カナダの場合も国土こそでかいが、州という小さい行政単位での独自性が非常に印象的だった。
例えばオンタリオ州では酒は州の決めた直営店でしか売ってはいけない。店員は公務員である。なのに車ですぐに行ける隣のケベックにいけばスーパーでも酒が買える。
オタワは公用語のフランス語を小学校から授業に積極的に取り入れているが、他の州ではフランス語をほとんど勉強しなかったりする。標識や信号の形すら違っている。
移民の受け入れについても州別選択移民プログラムがあって、基準が州によって異なっている。つまり貧乏な州は人を集めたいので基準がゆるかったりする。人口3000万ちょっとの国でも13の州に分けて独立性を維持し、それぞれの置かれた環境にあった政策を実行しているのだ。
勿論この独立性のために面倒なこともあるが、アメリカ、カナダで生活してみて、それほど大きな問題を感じたことはなかった。

オーストラリアとNZは相続税を廃止したが、これはかつてオーストラリアのクィーンズランド州が先立って相続税を廃止したため、南部からクイーンズランド州に引っ越す人が増えて、結果的に他の州も廃止していったという。
住む側が自分にとってベストの州を選べるという状況が、地域間での市場原理を生み出すという例だろう。

日本はこうした小さな行政単位とは対象的に中央集権的な運営がされているが、世界的に見て、日本の規模はどんなもんなんだろうか。


OECD各国の人口順のリスト上位である。（各データはWikipediaより抽出）地方行政区分をみると、上位の大きな国の多くが連邦制（表中青）をとっている。連邦制といえば通常、外交と軍事を除く独立した主権国家の連盟である。
国の次が県の単位の国は日本、トルコ、フランスの順となる。

連邦制でない国の人口と連邦制の国の最大州の州の人口とを比較してみると、OECD諸国の中では、行政単位としては日本が最大といえるだろう。
となると、やはり関わる利権も最大規模ともいえるので、利権に群がる人々は絶対にそれを離したくないであろうことは想像に難くない。
であるからこそ、現在の仕組みが現状から何も変えさせないという壮大なパワーの源泉となっているのであろう。

こういう状況では、地方分権だの、構造改革だの叫んでみても、結局は何も変わらずゆっくりと低迷していくしかないのだろうか。

アゴラにデフレは不況の原因ではないというエントリーがあったので、私が今住んでいるNZの物価変動の内訳はどうなのだろうかと思って少し調べてみた。

NZといえば、先進国の中ではオーストラリアに次いで政策金利の高い国である。（現在2.75%）この不景気でもインフレな国と言えよう。



6月の消費者物価指数(CPI)は前年比で1.8%増であったが、これにはタバコ税や運送コスト上昇や、電気代、家賃、住宅価格などを含む非貿易財（non-tradable）が多く寄与している。



年間で見ると、マイナスは食料品(-0.7%)、AV、コンピュータ機器(-17.5%)、通信費(-2.0%)などが、プラスは国際線航空運賃(+16.1%), タバコ(+9.3%)などが大きい動きだ。

一方、不動産の年変動率は全国平均で+5.2%であり、


リーマン以降の一時的なマイナス局面はあったものの、現在プラスに転じている。



これは恐らく移民による人口増がかなり寄与しているものと思われる。


大雑把にいえば、消費者物価はガソリンの値上がりや増税でプラスになっているが商品やサービス自体は下落しており、インフレの国でもこの傾向は日本のデフレと大差ない。移民による人口増によって成長率をプラスに維持できているのであろう。
よって、人口が減少していく状況でデフレから脱出するのは、非常に困難なことであることが見えてくる。

ちなみに最近我が家で買った新製品は、

ファンヒーター　$9(約540円)
オイルヒーター $19(約1140円）

子供用自転車 $99(約5940円)
大人用自転車 $119(約7140円）

である。電気製品などが比較的高いといわれるNZでも、商品のデフレの波は避けられないようだ。勿論、ほとんどの工業製品を輸入に頼っているNZとしては、悪いことではない。

カナダにいたときも、ここNZでも、娘たちは平日は現地校に通い、土曜日に補習校に通っているので、国による学習内容の違いについて、いつも興味深く見ている。
補習校では日本の教科書を使っている。普段は市販の日本の教材も使って勉強している。

日本の教科書は私が子供のころに比べてカラフルになっていて楽しく学べるような工夫がされているのは分かるが、内容については基本的には昔と大差ないようだ。
そこで日本の教材には、どうしても疑問に思ってしまうことがある。

例えば、今娘が勉強している地図記号などそうだ。

http://www.schoolicons.com/

学校で習って以来ほとんど使ったことがないのだが、これを現代において覚える意味がよく分からない。いっそGoogleMapの使い方を覚えたほうが意味がある気がするのだが、どうなのだろうか。

振り返ってみると、古文とか漢文とかもはなはだ疑問である。中身が重要なら現代語訳で読めばいいだけなのではないか。レ点とか、日本独自の読み方を学ぶ意味が分からなかった。
何も実用性がないものは学ぶ意味が無いといいたい訳ではない。言語の成り立ちを学んだりすることは言葉を理解する上で重要であろう。
高校以上の数学だって、論理的思考を発達させる意味において重要であるわけだし。

学習において実用性だけを問う必要がないことは重々承知しているが、脳への刺激が同等に得られるのであれば、実用的なものの割合をもう少し増やしてもいいのではないだろうか。

グローバリゼーションが進むことで、先進国においてはデフレが進行し、失業して生活に困窮することがあらゆる業種であり得る時代である。そんな時代に中途半端な記憶力のトレーニングばかりがどれほどの助けになるのか考えさせられる。

要はプライオリティなのではないだろうか。どんなことだって出来ないより出来たほうがいい。山手線の駅名も全部そらで言えたほうが言えないよりはいいのだろうが、言えたらどうなんだろうか、という話だ。

小学校３年の娘の現地校の課題をみて少し驚いた。

How to write and present an effective speech.
いかにして効果的なスピーチを準備し、表現するか。

We give the Year 3 children the experience of learning and presenting to an audience.
３年生の子供たちに、聴衆にプレゼンテーションをする経験をしてもらいます。

Rules for the speech competition are:
> Children can select their own topic
> Reading, poetry, props and singing are not allowed
> Notes and cue cards are encouraged ( but not read)
> Speeches must be two minutes long
> Content, posture, clarity and performance are very important

弁論大会のルール
>話すトピックは自分で選べる。
>著作物は認めない。
>ノート、キューカードを作ることはお勧め。（でも読んではいけない）
>スピーチはきっかり二分で。
>話の内容、姿勢、明瞭さ、パフォーマンスが非常に重要。

Speeches should include:
> An exciting opening statement
> Key points (the body of the speech)
> Links between ideas
> A summary
> A closing statement which will be remembered by the audience

スピーチで必要なこと
>面白いオープニング
>キーポイント（スピーチの中心となるもの）
>アイディア間のつながり
>結論
>聴衆が記憶に残るような閉めの言葉

Children select a topic that not only interests them but has a wide appeal to an audience.
児童が選ぶトピックは自分が興味のある話というだけでなく、聴衆に広く興味を持たれるものであること。

小学校３年生だと人前で喋るだけでも中々緊張してうまく出来ないような年齢だろうに。内容は私が会社の研修で初めて受けたものと同等レベルだ。
娘はこのお題目に向けて特訓中である。ひたすら一生使わない事柄を暗記する勉強と、どちらがこれからの人生に役立つのか、考えさえられる教材なのであった。

ちなみにNZの学校にはカリキュラムはあるが規定の教科書はなく、学校、先生の裁量でこうした課題が設けられるのも面白い。

アメリカに一緒に赴任した、元上司の中島さんがソニーを辞めてEvernoteに転職された。ニュース記事1, 記事2
おめでとうございます。

VAIO部隊は長野に撤収集結したところだったので、二度の引越しが大変だったことでしょう。
バイスプレジデントだそうで、色々忙しいでしょうが、がんばってください。



京大アメフト部卒で、完璧なバイリンガルという優秀な方です。元エンジニアですので技術面も強いので、いい仕事されることでしょう。
今後のご活躍を楽しみにしています！

あ、何か手伝えることあったらやりますよー。ただしNZからですけど。

こちらの城繁幸氏のエントリーが大変興味深い。

来年度新卒採用1390人のうち海外採用1100名というのは既報だったが、290人の国内枠というのは日本人枠というわけではないらしい。

日本国内での新卒採用は290人に厳選し、なおかつ国籍を問わず

海外から留学している人たちを積極的に採用します。

パナソニックの採用状況が大きく海外シフトしている。

「私たちはどうなるんです？」と不安に思う人もいるだろうが、答えは一つしかない。
中国や韓国の若者たちに負けないように一生懸命努力する、ただこれだけだ。

有名大学を出ても、英語や中国語のような語学や、彼らに負けないような突出したものが示せなければ、輸出系企業への就職は難しい時代になってきたということだろう。
サムソンの台頭を見れば、至極当然の流れといえよう。

そうなると気になるのが、企業サイドの「国内枠」の人の扱い方である。
これまでは、国内枠はあくまでも会社色に染めていく新卒主義であったわけだが、中国、韓国人相手にこの方法は通用しないだろう。
日本人のように、若いころは低賃金で我慢して滅私奉公、ジェネラリスト育成という流れは理解されにくい。

一方で、日本企業も「海外枠」での雇用は他の企業と同じようにスキルベースで採用し、必要なくなったらクビを切るし、働く側も転職するというスタイルである。

私がソニーにいたときも、「国内枠」のアジア系の留学生が採用されていたが、転職していく人が多かった。
人事は日本人と同様に育てたかったがっていたし、継続して日本式で働いている人もいたにはいたが、優秀な人ほどステップアップするためのポジション作りと考える場合が多かった。
私もカナダ、NZで働いてみて分かったのは、転職する際に自分の履歴に有名企業が入っていると、人事に目がつきやすいのだ。
なのでエンジニアとしても国際的に有名な会社に籍を置いていたということは、後のキャリア形成に非常に重要なのである。
パナソニックなど、格好の企業であろう。

最近も、そういう知り合いが一人、アメリカ系のベンチャーの日本法人立ち上げメンバーとしてヘッドハントされた。
日本語、英語、中国語が出来る人材は米系の企業にすると、喉から手が出るほどほしい。
このベンチャーもそうなのだが、アジア進出の足がかりに東京に拠点を置くことにする場合、こういう有名企業経由の"素性"のいい人材が重要になるからだ。

なので、「国内枠」「海外枠」という雇用のダブルスタンダードを続けるのは、ますます非効率になってくるだろう。
絶対数から言っても、少数になっていく「国内枠」を特別ルールで運用するのは、遅かれ早かれ破綻するのではないだろうか。

今更ながら欧米諸国でウォシュレットが流行らない理由が分かった気がする。

まずトイレに電源がないとかそういう技術的な問題は置いておいて。

カナダの家を売るときに、ウォシュレットをそのまま置いていってもいいというようなことをエージェントやバイヤーに言ったものの、悉く
「病人の家みたいに見えるから元に戻せ」
とまで言われた。

彼らの生活パターンをみると、驚かされることは多々ある。
オタワでは冬-30℃にもなるのだが、たまに0℃を越すことがあると、Tシャツで外を闊歩する輩が現れて驚いた。
で、ここNZでも家の中でセーターを着込んでいても寒いくらいなのに、半そで半ズボンで歩いている人も沢山いたりする。

小学校に行くと、そんな寒い状況でも子供たちは半そで半ズボンで雨の中ボトボトになって、朝からサッカーやラグビーに興じていたりする。
その雨にぬれた格好で一日過ごすのかと考えただけでぞっとする。それを見ても親や先生も何も言わないのだ。
送り迎えのお父さんも雨の中傘もささずにTシャツだったりするから当然である。
少しの雨で傘をさすのは格好悪いらしい。

半そで一枚の子供に聞いてみた。
「君、寒くないの？」
「え？あなた寒いの？」

日本で見かけたら、どんなスポコンものなんですかといいたい。肺炎になって感動ドラマですかみたいなレベルだ。多分日本のドラマや映画のそんなシーンを見ても、彼らには意味がわからないだろう。
裸足の子供もいる。泥水だろうが関係ない。そのまま家にも上がる。上も下もない。

こちらの国際結婚した奥さんたちにそんな話をすると、ほとんどが、
「ああ、ちょっと頭おかしいのよ。」
と指を頭の横で回して笑っている。

反対に日本人は彼らと比べると神経質だし、虚弱体質に見えているのかもしれない。

なので日本人が作った神経質な日本の製品が、必ずしも受け入れられるわけではないのである。本質的に不必要なものは売れないのだ。
けつが少しぐらいどうなろうか知ったこっちゃないのである。

ちなみにNZで売られているウォシュレットは、ほとんど韓国製だったりするので、我が家のもそれである。（ウォシュレット、シャワートイレは商標なので厳密にはなんと呼んでいいかわからないが。）

これは軟弱な東アジア人にしかわからない世界なのかもしれない。

NZという田舎の国に住む身として、書籍のデジタル化が進むのは大変ありがたい。
なぜなら、NZには日本やアメリカの都市にあるような大規模な書店がないのだ。
なので専門書を立ち読みして買うということはままならない。思えば、カナダの首都オタワですら大規模な書店はなかった。

じゃあ、ネットで買えばいいだろうということになるのだが、なんとNZにはAmazonの拠点がないし、同等のサービスもない。
これはNZに来るまで考えもしなかったことだった。アメリカ、カナダ、日本での生活で普通に利用していたので、Amazonぐらいになると世界中で展開してるんだろうぐらいに勝手に思っていたのだ。

調べてみると、Amazonが拠点を構える国は案外少ない。
ここで見ると拠点はたったこれだけだ。
アメリカ、カナダ、ルクセンブルグ、イギリス、アイルランド、フランス、ドイツ、ルーマニア、中国、インド、日本、シンガポール

その他の国の人は近隣の国から取り寄せることになるのだろうが、コストも時間もかかる。オセアニアはオーストラリアにすらAmazonはない。

カナダに住み始めたときに驚いたのは、Amazonが本しか扱っていなかったことだ。最近になってやっと電気製品を扱うようになったぐらいだ。アメリカの隣の先進国に対してでも、Amazonの展開はそんな程度だったのだ。
つまり読みたい本がすぐに手にとって確認できたり、ネットで買えるという当たり前に思っていた状況は、世界的に見ても恵まれた特異な環境であったということに今頃気づいた。

読みたい本がすぐに読める状況というのは、日本やアメリカの都市にいると当たり前のことなのだが、NZやカナダの田舎町にいると諦めるしかなかったのだ。
なので私がよく読むのはmanningのpdf版であった。
まして日本語の書籍であれば、海外にいては船便で1-2ヶ月かけて購入するものであった。

テレビやニュースや音楽はネットで問題なく利用できるようになっている現在、書籍こそが最後の遠い遠い、それでいて一番重要なメディアであったのだ。

つまるところ、書籍が電子化されるということは、今までアクセスしたい情報にたどり着けなかった多くの人たちが同時に情報を共有できることを意味する。書籍の情報はネット上のものとは違う集積度があるので、やはりそこへのアクセス性の向上は非常に重要な意味をもたらすと思う。
英語を中心とした書籍の情報が、世界中に瞬時に広がっていく時代になったということである。

情報の共有化においてもグローバリゼーションは加速し、地理的優位性はフラットな方向に進んでいくのであろうなあと、iPadの未だ売られていないNZで思うのであった。